次世代環境対応車（エコカー）である電気自動車の量産を目指し、自動車メーカー各社が搭載電池の開発を急ピッチで進めている。
ガソリン価格の高騰や環境意識の高まりを背景に、電池事業が得意な電機メーカーも巻き込んだ「開発ブーム」の到来とも言えそうだ。
環境対応車（エコカー）に搭載される動力源としては、リチウムイオン電池ご本流とされる。このため自動車・電機メーカーはそれぞれ陣営を形成し、2009年以降、共同開発するリチウムイオン電池の量産計画を相次いで打ち出している。
2010年度に日米市場で電気自動車を投入する日産自動車のカルロス・タパレス副社長は「（排ガスがない）ゼロエミッション車の時代が迫っており、コスト競争力がある電池をさまざまな自動車メーカーに提供したい」とリチウムイオン電池の量産体制の確立に意気込みを見せている。
自動車・電機メーカーの主な陣営は、
（１）トヨタ自動車と松下電器産業
（２）日産自動車とNECグループ
（３）三菱自動車とジーエス・ユアサコーポレーション（GSユアサ）
（４）ドイツのフォルクスワーゲン（VW)グループと三洋電機
などが挙がっている。
搭載電池は、電気自動車やハイブリッド車、燃料電池車の「心臓部」となる。
地球温暖化の影響で環境対応車（エコカー）の普及に世界的な期待も強まっている。
しかし依然高価な電池価格を引き下げるためには大量生産が不可欠な条件となる。
各社がさらに合従連衝に動くとの見方も浮上しており、エコカーの普及に向けた次世代電池の開発競争は一段と加速しそうだ。